インフルエンザ予防知識

インフルエンザ対策

空港

現代は地球規模で人が往来しますので、海外でインフルエンザが流行するとすぐに日本国内にも感染者がでます。日本人旅行者が渡航先で感染しないよう、海外での感染情報を入手し、流行している国への渡航を中止するよう外務省は情報を流します。また、海外から日本への帰国者や入国する外国人を対象に空港などで検疫をおこないます。海外でインフルエンザの流行が見られた場合は予防対策のため国際空港で大規模な水際作戦が展開されます。

例えば、インフルエンザが流行している国から来た航空機はしばらく駐機させ、搭乗者をすぐには降ろさず検疫をして感染者を日本国内に入れることを阻止します。長時間の駐機にならないよう、予め着陸前に問診表を記入して準備をしておく場合もあります。

検疫には空港に専門家を配置します。感染の疑いがある人は空港近くの病院やホテルに係留しウイルスの潜伏期間である10日間は隔離されます。その間の食事の費用などは国が負担します。

日本では検疫に大変厳しい対策を取っています。日本の国際空港での水際作戦は、その効果を疑われたり、長時間に渡る足止めを批判されたりしますが、後手に回ってインフルエンザ感染が国内に蔓延してしまうことの無いよう、あらゆる対策を実施すべきです。検疫は質問票を用いて自己申告による症状の有無を確認し、発熱の有無をチェックします。

外国でも空港での検疫を実施しますが国により対策方法は異なります。口頭での問診のみであったり、チェック無しで滞在中に発熱や咳がでたら申し出るように注意されるのみであったり、非常に簡単な対策である国の空港もあります。

体温を額で数秒測定し疑わしい人は綿棒を鼻腔にいれて粘膜を採取されるというチェックやサーモグラフィで発熱の有無をチェックするなど国により様々です。

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